ごあいさつ

日本木材學會會長  土川 覚

 このたび、一般社団法人日本木材學會?第34代會長を拝命しました土川 覚でございます。60年以上の歴史と伝統ある本會の會長という重責に、大きなプレッシャーを感じつつも精進して務めさせていただく所存です。さて、新型コロナウイルスによる影響で、世の中が大きく変わりました。何かと不便の多い今日ですが、この狀況が一日も早く解消され、平穏な日々が戻ることをまずは祈念申し上げます。
 木材學會は、1955年に設立された日本學術會議協力學術研究団體であります。元來、「學會」は「學術研究の進展?連絡などを目的として、研究者を中心に運営される団體」と定義されますが、本會は2010年に一般社団法人化された際の設立目的を、「木材をはじめとする林産物に関する學術および科學技術の振興を図り、社會の持続可能な発展に寄與すること」としており、木材學會誌やJournal of Wood Scienceの発行、學會賞等の顕彰制度、年次大會の開催に加え、支部活動(北海道、中部、中國?四國、九州)や研究會活動(17研究會)、メールマガジン「ウッディエンス」の配信、図書出版などを通して、木材に関する基礎および応用研究の推進と研究成果の社會への普及を図っています。
 毎春開催の年次大會では、1,000名に近い參加者と約600件の発表で賑わいますが、2019年度(鳥取)および2020年度(東京)は、新型コロナウイルスによる影響でその開催形式が大きく変わりました。各支部大會や研究會活動も同様であり、研究発表や情報発信の方法?意義が改めて問われています。
 木材學會誌には年間約25報、そしてJournal of Wood Scienceには年間約80報の論文が掲載されております。とくに後者の2020年のインパクトファクターは、完全オープンアクセス化の影響もあって2.170になりました。これまでの地道な研究成果の集積によって、國際的にも成熟した木材関連學術団體になりつつありますが、和文および英文それぞれの學術投稿誌が果たす役割と方向性をよく検討しながら歩みを進めるべきと考えます。
 木質科學の領域でも、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)の達成」と「脫炭素社會の構築」への貢獻は、最優先で検討すべき課題であります。いずれも、産學官が一體となって取り組むべき地球規模の事項であり、木材學會のリーダーシップが大きな鍵になります。國連は、2030年までにSDGsを達成すると定めており、また、我が國としては、2050年脫炭素社會の実現を目指すことが掲げられました。それらを見據えて、関連企業や大學、公的機関との更なる共創?連攜により、「木材に関する基礎および応用研究の推進と技術の向上?普及を通じてSDGs達成と脫炭素社會構築に資する」ことが強く望まれます。
 今後とも、會員皆様のご支援を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。